慶文堂　ひま人日記

7-3-2　近代意識の成長と民族運動の展開

2　近代意識の成長と民族運動の展開

概要
　開港(註；1876年)以後、朝鮮をめぐって清国と日本が侵略競争をくり広げるなかで、政府は富国強兵を目標に開化政策を推進した。このような過程で壬午軍乱（註；1882年7月23日）と甲申政変（註；1884年12月に起こったクーデター）が起こった。

　甲申政変後、清と日本の侵略がいっそう激しくなり、支配層の農民に対する収奪が強化されていった。そこで農民は東学の教勢を基盤に反侵略・反封建闘争を展開したが、失敗に終わってしまった。

　一方、清日戦争（註；1894年【明治27年】7月から1895年4月）を契機に親日内閣が成立し、開化官僚たちの主導で甲午改革、乙未改革（註；1895年8月20日）が推進され、政治・経済・社会などさまざまな面で近代的制度が設けられていった。　

　倭館播遷後大韓帝国が成立（註；1897年10月14日）したが、ロシアの内政干渉と列強の利権侵害が深刻化した。そのために独立教会は民衆を基盤に自主国権、自由民権、自強改革運動を展開した。これと同時に日帝の侵略が激しくなるなかで、国権守護のために抗日義兵戦争と愛国啓蒙運動が展開された。

◇研究課題◇
1　甲申政変で追求した改革の目標は何か。
2　東学農民運動の歴史的意義は何か。
3　甲午改革と乙未改革は近代化運動でどのような意味を持っているか。
4　独立協会運動が近代社会に及ぼした影響は何か。
5　抗日義兵戦争と愛国啓蒙運動は独立運動史でどのような意義を持っているのか。


1 近代化の推進

開化政策の推進
　かつて朝鮮の一部知識人の間に表面化した通商開化論は、門戸開放と前後して社会全般に及ぶ改革論、すなわち開化思想へと発展した。

　開化思想は内には実学、とくに北学派の思想を発展的に継承し、外には清で進められていた洋務運動と日本で提起されていた文明開化論の影響を受けた思想であった。

　開港(註；1876年)後、朝鮮政府は第1次修信使金綺秀と第2次修信使金弘集を日本へ派遣することによって、その発展像と世界情勢の変化を知り、開化の必要性をいっそう感じるようになった。それで政府は、対外関係と近代文物の輸入など、様々な課題を解決するために開化派の人物を政界に起用し、彼らを中心に開化政策を推進していった。

　政府は開化政策を推進するために統理機務衙門という新しい機構を設置（註；1883年12月）し、その下に12司をおき、外交、軍事、産業などの業務を担当させた。軍事制度面では従来の5軍営を武衛営、壮禦営の2営に統合・改編し、新式軍隊の養成のために、別途に別技軍を創設し、日本人教官を採用し近代的軍事訓練をさせて、士官候補生を養成した。


　一方、政府は近代文物を視察させるために日本には紳士遊覧団を、清国へは領選使を派遣した。

　紳士遊覧団は日本にわたって約3カ月間、日本の政府機関はもちろん、各種産業施設を視察した。日本の発展像を直接見て帰ってきた紳士遊覧団一行は、各自担当分野に関する報告書を提出して開化政策の推進を支援した。

　領選使一行は清国の天津で武器製造法と近代的軍事訓練法を学んだ。学生たちの近代技術に対する基本知識と政府の財政的支援が不足し、所期の成果を得ることなく1年間で帰ってきたが、これを契機にソウルに機器廠が設置された。



衛正斥邪運動の展開
　開化政策と外勢の侵略に対する反発は、最初に儒生層によって衛正斥邪運動の形で現れた。衛正斥邪は、正学と正道を守り、邪学と異端を排斥するという意味である。性理学を正統思想と信奉していた朝鮮社会で、衛正とは正学である性理学を守護することであり、斥邪とは性理学以外のすべての宗教と思想を排撃することであった。

　朝鮮後期になって天主教が伝えられると、異質な西欧宗教、西欧文化は排斥の主要対象になった。初期の衛正斥邪運動は李恒老（註；1792一1868年）、奇正鎮（註；1798-1876年）などによって主導され、とくに李恒老の門人である柳麟錫（註； 1842一1915）、崔益鉉（註；1833―1906)）などによって継承された。


　斥邪運動は、1860年代には酉洋（註；西洋の誤りか？）の通商要求に対応して西洋との交易に反対する通商反対運動として展開され、つづいて西洋の武力侵略に対抗して斥和主戦論として現れ、大院君の通商修交拒否を強力に支援した。

　そして儒生たちは1870年代の門戸開放と前後して、倭洋一体論、開港不可論を主張して開港反対運動を展閉し、1880咋代には政府の開化政策推進と『朝鮮策略』の流布に反発して嶺南万人疏など開化反対運動を展開した。

　さらに、斥邪運動は1890年代以後には日本の侵略に抵抗する抗日義兵運動に継承された。

　衛正斥邪論者が外国との交易および開化政策に反対した主要な理由は、西洋の工業生産品とわが国の農業生産品を交易すると経済的破滅を招くことと、いったん門戸を開放すると日本をはじめとする列強の絶え間ない侵略を防ぐことができなくなることであった。彼らは政治的、経済的な面から強力な反侵略・反外勢の意志を持っていた。

　しかし、これら儒生層の衛正斥邪運動は反外勢的自主運動としてだけ提示されたのではない。これよりはむしろ朝鮮王朝の専制主義的政治体制、地主中心の封建的経済体制、両班中心の差別的社会体制、そして性理学的唯一思想体制を維持させようとすることに目的をおいていた。それで衛正斥邪運動は当時の政府の開化政策推進に障害となり、それだけ歴史の発展を妨げる逆機能も持っていた。



壬午軍乱の勃発（註；1882年7月23日）
　開化政策と外勢の侵略に対する反発は、儒生層だけでなく、旧式軍人によっても起こされた。壬午軍乱は閔氏政権が新式軍隊である別技軍を優待して旧式軍隊を差別待遇したことに対する不満から爆発した(1882年)。

　旧式軍人は大院君に援助を求め、政府高官の家を襲撃して破壊する一方、日本人教官を殺し日本公使館を襲撃した。それだけでなく、民衆が加勢するなかで閔氏政権の高官をも殺害した。壬午軍乱は大院君の再執権で鎮定されたように見えたが、これによって朝鮮をめぐる清日両国間の対立を招来した。すなわち、日本は朝鮮内の居留民保護を理由に軍隊派遣の動きを見せ、ために清はすばやく軍隊を朝鮮に派遣して、大院君を軍乱の責任者として清に護送していくことによって、日本の武力介入の口実をなくそうとした。このとき、朝鮮は日本と済物浦条約（註；1882年8月30日に日本と李氏朝鮮の間で締結された条約）を締結して賠償金を払い、日本公使館の警備兵の駐屯を認定した。


　清は以後、朝鮮の内政に積極的に千渉した。すなわち、哀世凱などが指揮する軍隊を常駐させ朝鮮軍隊を訓練し、馬建常とメレンドルフを顧問として派遣し、朝鮮の内政と外交問題に深く関与した。また、朝鮮は商民水陸貿易章程の締結によって清国商人の通商特権を許容し、経済的侵略を受けることになった。一方、再び権力を握った閔氏一派は政権を維持するために、親清政策に傾いていった。



開化党の形成と活動
　開化思想の先覚者である朴珪壽（註；1807～1876）の指導を受けた金玉均（註；1851～1894）、朴泳孝、愈吉溶などが開港を前後して次第に一つの政治勢力に成長して開化派を形成した。開化派は1880年代に入って、政界へ進出して政府の開化政策を支援し、改革運動を推進した。ところが開化派には開化政策を推進することについて方法論を異にする二つの流れがあった。

　当時の代表的な政治家というべき金弘集、金允植、魚允中などは、閔氏政権と結託し清の洋務運動を模範として漸進的な改革を迫求したので、彼らを穏健開化派または事大党という。

　これに対して、金玉均、朴泳孝、洪英植、徐光範など少壮派官僚は、清の内政干渉と清に依存する政府の政策に反発して、さらに清の干渉で政府の開化政策が円満に推進されない現実を強く批判した。急進開化派または開化党といわれる彼らは、清の干渉を退け、自主独立を達成し、日本の明治維新を模範にして急進的な改革を推進しようとした。

　金玉均を中心とする開化党要人は、朴珪壽の死後、中人出身で開化思想の先覚者であった劉鴻基の指導を受けた。また彼らは日本の驚くほど発展した姿を直接見て、近代的国政改革の緊急性を切実に感じるようになった。


　開化党の活動は壬午軍乱を契機に活発になった。壬午軍乱後に朴泳孝が修信使として日本に派遣されたが、このとき金玉均、徐光範なども彼と同行した。彼ら開化党要人は、該博な開化知識と広い海外見聞で高宗の信頼を受け、様々な開化施策を実践していった。たとえば博文局を設置して『漢城旬報』を刊行し、軍事と学術などを学べるように日本に留学生を派遣し、近代的郵便事業のために郵政局を設置した。しかし、開化党は日本の態度が冷淡で開化運動のための惜款導入に失敗し、政治資金の調達が難しくなり、閔氏一派を中心とする親清勢力の牽制がいっそう厳しくなって、開化運動を思ったとおりに進められなかった。



甲申政変とその意義
　壬午軍乱以後、閔氏政権の要職を占めた親清勢力は、彼らに反対する開化党を弾圧した。親清勢力の圧迫で開化政策の推進はもちろん、自分たちの身辺までも危険を感じた開化党要人は、閔氏政権を倒して徹底した開化政策を推進するために非常手段を企てるようになった。

　折しも、清はべトナム問題でフランスと戦争状態に入り、朝鮮に駐屯していた清軍の一部を撤収した。開化党要人はこれを機会に政変を計画した。開化党は日本公使の支援約束を受けて、政変を具体化させていった。

　そうして金玉均ら開化党は、郵政局開局祝賀宴を利用して事大党要人を殺害し、開化党政府を樹立した後、14カ条の政綱を発表した(1884年)。その内容は、清に対する事大関係の廃止、人民平等権の確立、地租法の改革、すべての財政の戸曹管轄、内閣中心政治の実施などであった。開化党要人は近代国家の建設を志向する改革を断行しようとしたのである。しかし、甲申政変は清軍の介入によって三日天下に終わってしまった。


甲申政変時の14カ条政綱
1. 清に捕らえられている興宣大院君をすぐに帰国させるようにし、従来清に対して行なった朝貢の虚礼を廃止する。
2. 門閥を廃止し人民平等の権利を立て、能力によって官吏を任命する。
3. 地租法を改革し、官吏の不正を防ぎ農民を保護し、国家財政を豊かにする。
4. 内侍府をなくし、そのなかで優秀な人材を登用する。
5. 不正をした官吏のなかで、その罪が重い者は処罰する。
6. 各道の還上米を永久に受け取らないようにする。
7. 奎章閣を廃止する。
8. 早急に巡査を置き、盗賊を防止する。
9. 恵商公局を廃止する。
10. 流罪に処せられている者と獄につながれている者は、この情状を参酌して適当に刑を減ずる。
11. 4営を合わせて1営にするが、営中から壮丁を選抜して近衛隊を早急に設置する。
12. すべての財政は戸曹で統轄する。
13. 大臣と参賛は議政府に集まり政令を議決し頒布する。
14. 議政府、6曹外のすべての不必要な機関を廃止する。


　甲申政変後、朝鮮は日本の強要で賠償金支払いと公使館新築費負担などを内容とする漢城条約を締結した。一方、清・日両国は朝鮮から清・日両国軍が撤収すること、そして将来朝鮮に派兵する場合、相手国にあらかじめ知らせることなどを内容とする天津条約を締結した。この条約で日本は清国と同等に朝鮮に対する派兵権を得たのである。

　甲申政変は開化党の勢力基盤が弱かったし、清の武力干渉のため、失敗に終わってしまった。その結果、清国の内政干渉がいっそう強化され、保守勢力の長期執権が可能になり、開化勢力が淘汰され、相当の期間、開化運動の流れが弱まった。このような点で、甲申政変は朝鮮の自主と開化にかえって否定的な影響を及ぼすことになった。

　　しかし、甲申政変は歴史的に大きな意昧を持った。政治面では、中国に対する伝統的な外交関係を清算しようとし、専制君主制を立憲君主制に変えようとする政治改革を最初に試み、社会面では門閥を廃止し人民平等権を確立して封建的身分制度を打破しようとしたからである。すなわち、甲申政変は近代国家建設を目標にする最初の政治改革運動であり、歴史発展に合致する民族運動の方向を捉示したわが国の近代化運動の先駆であった。



2　東学農民運動の展開

農民層の動揺
　開港以来、朝鮮をめぐって展開された列強の政治的、経済的、軍事的侵略競争は、甲申政変後にいっそう加熱された。清国と日本の問の侵略的対立はますます激化しただけでなく、ロシアとイギリスまでも朝鮮問題で衝突するようになった(1)。このような状況にもかかわらず、朝鮮の支配層は外勢の侵略に適切な対応策を立てることができないまま、妥協と屈服をくり返し、当面の問題に対する解決能力を見せられなかった。

　さらに、国家財政は開港以後の国際的紛争による賠償金支払いと、近代文物の受容に必要な経費支出などでいっそう窮乏し、支配層の農民に対する圧制と収奪も厳しくなった。

　一方、朝鮮の農村経済は日本の経済的浸透によって疲弊していった。開港以後、朝鮮に最も早く侵略の手をのばした日本の勢力は、政治的な面では壬午軍乱と甲申政変を通じて清国に押され大きく弱まったが、経済的な面ではむしろ清国より強かった。

　日本人商人は最初は清国の商人たちと同様に、主にイギリスの綿製品を安く買って高く売る仲介貿易をしていたが、次第に自国製品に代えて莫大な利益を得た。当時、日本に対する朝鮮の輸出品は米穀が30%以上を占めていたが、日本政府の政治的庇護を受けた日本人商人は朝鮮農民の貧しい状況を利用して、立稲先売や高利貸の方法で穀物を買い入れて暴利を貧った。

　このような日本の経済的侵略に対応して、咸鏡道と黄海道地方では穀物の輸出を禁ずる防穀令を出すが、日本の抗議で賠償金だけを支払い実効をあげられなかった。こうして農村経済はますます疲弊して、農民たちの日本に対する敵愾心も大きくなっていった。

　同時に、資本主義列強の侵奪と支配層の搾取のために農村経済が破綻してしまい、農民層の不安と不満がますます増大していった。そして農村知識人と農民たちの政治・社会意識も急成長し社会変革の欲求も高まった。

　この頃、東学の教勢は三南地方(忠清道、全羅道、慶尚道)を中心に拡大していった。東学の人間平等思想と社会改革思想は新しい社会への変化を渇望する農民の要求に符合し、東学の包接制組織は大規模な農民勢力の糾介を可能にした。そうして従来、散発的に起こっていた民乱形態の農民連動は組織的な農民戦争の形態に変わっていった。



(1)　甲申政変は国際社会に韓半島の位置を新しく認識させた。江華島条約、壬午軍乱とともに甲申政変は、朝鮮をめぐる清国と日本の対立を激化させる契機になった。そのうえロシアの韓半島浸透に対抗してイギリスが巨文島を占領することによって(1885年)、朝鮮をめぐる国際紛争はいっそう加熱した。このような状況で、ドイツ人ブドラー(Budler)は韓半島の永世中立化を朝鮮政府へ建議し、また愈吉溶も列強が保障する韓半島の中立論を構想した。このような中立論は実現できなかったが、当時の朝鮮をめぐる国際情勢の緊迫した事情を立証するものであった。



東学農民軍の蜂起
　東学の教勢が拡張すると、東学教徒は参禮や報恩などで大衆集会を開き、教祖伸冤運動を展開し東学を公認させようとした。とくに報恩での集会は東学教徒と農民が参加した大規模な集会に発展し、貧官汚吏の粛清、日本と西洋勢力の放逐を要求する政治的スローガンを掲げたので、ついに東学中心の宗教運動を農民中心の政治運動に転換させていった。東学農民運動はおよそ4段階に展開した。

　第1期は古阜民乱の時期である。古阜郡守趙秉甲の横暴と搾取に強く反対して、金○準が1000余人の農民軍をひきいて官衙を襲撃し郡守を追放し衙前らを懲罰にかけた後、穀食を農民たちに分け与え10日あまり後に解散した(1894年)。

　第2期は東学農民運動の絶頂期で、全○準、金開男などの指導下に東学農民軍が輔国安民と除暴救民の旗幟を掲げた時期である。東学農民軍は古阜と泰仁で蜂起して黄土○の戦いで官軍を退け、井邑、高敞、威平、長城などを攻略した後、全州を占領した。

　第3期は東学農民軍が政府と全州和約を結び、全羅道一帯に執綱所を設置し、彼らが提示した弊政改革案を実践に移した時期である。全州和約は結ばれたが、政府は東学農民軍の改革要求をきちんと実践しなかった。その前に政府は東学農民軍を武力で鎮圧する能力がなかったので、清に派兵を要請した。そうして清が朝鮮に派兵すると、日本も天津条約を口実に朝鮮に軍隊を送り、とうとう清日戦争が起こってしまった。

　第4期は清日戦争で優勢にたった日本が内政千渉を強化すると、これに対抗して大規模な東学農民軍が再び立ち上がった時期である。東学農民軍は論山に集結し公州の牛金峙で官軍と日本軍を相手に激戦を展開したが、近代武器で武装した日本軍に破れて大きな犠牲を払い、全○準など指導者が逮捕されることによって、東学農民運動は失敗に終わってしまった。


弊政改革12条
1. 東学徒は政府との怨恨を水に流し、庶政に協力する。
2. 貧官汚吏はその罪状を調査し厳重に処罰する。
3. 横暴な富豪を厳重に処罰する。
4. 不良な儒林と両班などを懲罰する。
5. 奴婢文書を焼却する。
6. 7種の賎人差別を改善し、白丁がかぶる平涼笠は廃止する。
7. 青孀寡婦の再婚を許容する。
8. 名分のない雑税は一切廃止する。
9. 官吏採用には地閥を打破し、人材を登用する。
10. 倭と通ずる者は厳重に処罰する。
11. 公私の債務はもちろん、既存のものを無効にする。
12. 土地は平均して分作する。
(呉知亨永『束学史」)


東学農民運動の性格
　東学農民運動は、内には封建的支配体制に反対し奴婢文書の焼却、土地の平均分作など改革政治を要求し、外には外勢の侵略を退けようとした反封建的・反侵略的民族運動の性格を帯びたものであった。

　東学農民運動は反封建的性格と反侵略的性格のために、当時の執権勢力と日本侵略勢力の弾圧を同時に受けて失敗してしまったが、その影響は非常に大きかった。反封建的性格は甲午改革にも一定の影響を及ぼし、伝統秩序の崩壊を促進し、反侵略的性格は東学農民軍の残余勢力が義兵運動に加担することによって救国武装闘争を活性化させた。

　しかし、東学農民運動は近代社会を建設するための具体的な方案をできない限界性を持っており、近代武器で武装した日本侵略軍を退けるには力不足だった。